ソーシャルメディアガイドラインとは
ソーシャルメディアポリシーとソーシャルメディアガイドライン
ソーシャルメディア活用の進展と注意点
企業のホームページ活用が2000年になって進展しました。
企業は情報発信の重要性を認識し、近年ではソーシャルメディア（SNS）の活用も拡大しています。
しかし、企業がソーシャルメディアの活用をする際は、炎上によって企業の信用を傷つけるリスク（レピュテーションリスク）があることも忘れてはいけません。
企業のSNSに関する考え方や位置づけ、運用方法などを社内外に明示にするために必要となるのが、ソーシャルメディアポリシーとソーシャルメディアガイドラインです。
ポリシーとガイドラインの違いについて
ソーシャルメディアポリシーとソーシャルメディアガイドラインの違いを理解して、ソーシャルメディアを活用している企業は多くはありません。
簡単に違いを説明するならば、社内向けと社外向けと考えることができます。
ソーシャルメディアポリシーは、社外に向けて責任範囲を示すためのものと考えることができます。
逆に、ソーシャルメディアガイドラインは、社内のスタッフ向けの指針であり、顧客との関係性を構築するためのコミュニケーションの指針などがあげられます。
ソーシャルメディアガイドラインはなぜ必要か
ソーシャルメディアガイドラインの必要性
社内向けのソーシャルメディアガイドラインは、従業員の言動による炎上を予防するために、企業としてどのような情報を発信していくのかという共通認識を持たせられるものです。
ソーシャルメディアの投稿のガイドラインを定め、研修などを通して社内に浸透させることで、炎上になりにくい情報発信を心がけることができます。
また、マニュアルとして定めることで、属人的な対応になることを防ぐ効果も見込めます。
ソーシャルメディアガイドラインの内容
炎上を予防するためのソーシャルメディアガイドラインには、従業員がソーシャルメディアを利用する場合の発信内容や注意点などを示します。
マニュアルを社内に浸透させることで炎上を予防し、企業の公式アカウントを複数人で運用する際も、投稿内容の品質を維持することができます。
ソーシャルメディアガイドライン作成のポイント
明確な行動規範の策定
ソーシャルメディアガイドラインを作るとき、内容が曖昧であれば解釈の幅が大きく、従業員に浸透しません。
そのため、明確な行動規範を示すことが大切です。
明確な行動規範を定め、文書化すれば誰が見ても分かりやすく、炎上になりにくい投稿ができるようになります。
積極的な情報発信で顧客との関係性の構築
ソーシャルメディアガイドラインには、従業員が顧客との関係性を構築するための積極的なコミュニケーションを推奨することを盛り込むのも大切です。
ガイドラインで消極的に行動を縛るだけでなく、積極的なコミュニケーションを促すことも大切です。
つくるだけでは意味がない
ソーシャルメディアガイドライン活用術
研修やセミナーを通して社内に浸透
ソーシャルメディアガイドラインを作成しただけでは意味はありません。
ガイドラインを従業員が理解し、ソーシャルメディア投稿時に活用できるようにすることが大切です。
就業形態を問わず、社内全体でセミナーや研修を実施し、従業員1人1人のWEBリテラシーを高める取り組みが求められます。
社内外へ告知の必要性
ソーシャルメディアガイドラインの社内への浸透が完了すれば、社外向けに告知をすることも大切です。
企業のソーシャルメディアの活用指針を社外に示すことで、トラブル時の責任者が明確になります。
社内外への通知によって、活きたガイドラインに仕上がります。
